コンビニの棚揃えは非常に緻密なことで有名だ。
「POSシステム」によって集めたデータで、売れ筋商品を厳選。客の行動パターンを徹底的に研究して、商品棚の高さや商品の陳列場所を決めているのだ。
しかし、最近はネットショッピングの「EC（イー・コマース）サイト」も、だんだんコンビニに近づいてきている。
商品をたくさん並べるだけでは売り上げが伸びなくなってきたので、売れ筋の商品をなるべく目につく場所に置くなどの工夫をこらしているのだ。
また、気の利く店員さんの代わりに、リコメンデーション・エンジンを積極的に導入。
客の意図を推察し、顧客１人１人に合った商品を推薦している。
ユーザーの意図を推察しようというトレンドは、ECサイトに限ったことではない。
米国では、大手のニュースサイトや情報サイトでも、「このニュースを見ている人は、こっちのニュースも読んでいます」とか、「このブログ記事を読んでいる人は、あのブログ記事にも目を通しています」といったサービスが増えてきている。
また、身近な例でいえば、ケータイの文字変換機能もそうだ。
一文字入力しただけで、「次はこのワードを入力したいんじゃないの」とリコメンド（推奨）してくれる。
ケータイは僕の日頃の行動を学習しているので、これがなかなか賢い。
最近は、検索エンジンも、検索する人の意図を推察しようと躍起になっている。
たとえば、『グーグル』が試験的に提供している『グーグル・サジェスト』では、ユーザーが検索窓にキーワードを入力し始めた瞬間から、＜あなたの検索したいキーワードはこれですか？＞と、想定されるキーワードや絞り込みキーワードを提案してくる。
『ヤフー』も、入力された検索キーワードからどうやってユーザーの意図を把握しようかという研究に力を入れている。
同じキーワードが入力されたとしても、行きたいサイトが明確にあって入力している場合もあれば、キーワードに関連した情報を調べたい場合もある。
だから、ユーザーの意図を察知し、それに応じて検索結果を変えようというのだ。
具体的には、同じキーワードを打った後、次にどんなキーワードで絞り込んでいるのかを人間が１つ１つ分類し、「なぜこの人はこのキーワードを入れたんだろう」と類推。
「それならばこういう検索結果を出してあげれば良かった」と、人間の発想を検索エンジンに組み込むのだ。
ユーザーの意図をもっと簡単に読みとるには、ユーザーに直接聞くのが手っ取り早い。
グーグルでいえば、検索キーワードの前に「英和」と入れてから英語のスペルを入力すると、英和辞書に書かれている日本語の意味が表示される。
また、同様に「路線」と入れてから駅名を入れると、乗り換え案内になる。
ユーザーがちょっと意図を伝えるだけで、コンピュータとのコミュニケーションはとてもスムーズになっていくのだ。
そんなふうに検索エンジンは、日々、高度化している。
そのうち検索エンジンとリコメンデーション・エンジンの区別はなくなり、「万能エンジン」として一体化するに違いないだろう。
検索サジェスト削除
米マイクロソフトとインターネット
検索大手ヤフーは１２日、若者に人気のインスタントメッセージン
グ（ＩＭ）分野で提携することで合意した。
提携により両社のサービス利用者間でのチャット（ネット上の筆
談）などが２００６年半ばまでに可能になる。両社のＩＭ利用者は
全世界で２億７５００万人に達し、最大となる。
米国のＩＭ利用者のシェアはアメリカ・オンライン（ＡＯＬ）が
最も多く、５６％を占めるが、今回の提携で利用者の４４％を獲得
することになり、ＡＯＬを追い上げる。
さらに急成長するライバル、検索最大手、米グーグルに対抗する
ため、今回の提携を機に両社は協力関係を強化するとみられる。
yahoo 検索候補 削除
【2005年】「ニューテクノロジーが新聞の死を宣告しつつあるというのに、新聞はそれに気づかず日々を送っている」「業界は無責任な自己満足に浸ってる」「皆さんはデジタル革命がヨタヨタ進むことを秘（ひそ）かに願っていないか」「それじゃダメ。全社員がネットと本気で取り組み、読者を巻き込まないと未来はない」
この４月、全米の新聞社の編集局長を前にルパート・マードック氏が吼（ほ）えたほんのさわりだ。さすがメディア王、鋭い感性は７４歳とは思えない。
米国の新聞業界は部数の長期低落傾向が続く。ネットにも相応に注力しているが、ヤフーをはじめとするポータルサイトの前では影が薄い。マードック氏によると、あらゆるメディアからニュースを収集、整理して提供するグーグルニュースのアクセス数は１年で９０％も伸びたが、老舗ニューヨークタイムズのサイトは２３％減となったという。
こうした状況を背景に、新聞社はあの手この手のネット戦略に乗り出した。相次ぐ大手紙によるネット企業の大型買収はポータルへの対抗策だ。ニューヨークタイムズが９月から一部有料制を新設、紙の読者には無料とするのは、読者の囲い込みと部数増狙いか。有料化で先行したウォールストリートジャーナルやフィナンシャルタイムズが、ヤフーの新サービス、有料コンテンツ専用検索に協力するのは記事のバラ売りで収入を上げるためだろう。
ロサンゼルスタイムズが先月試みた読者参加型社説サイトは、心無い書き込みが殺到して３日で閉鎖されたが、読者を巻き込んだ未来の新聞を模索する動きだった。大手紙だけではない。コロラドの二つの地方紙は４月に相次いで新たなニュースサイトを開いた。読者からの投稿で作り、優秀な記事を選んだ特集ページを紙の新聞に週１回掲載する。“融合”の試みだ。
平成１７年版の情報通信白書は、日本でもインターネット利用時間が、ついに新聞閲読時間を上回ったとする。米国の動きは他人事に思えない。
逆SEO
米インターネット検索大手グーグルは
６日、表計算ソフト「グーグル・スプレッドシート」の試験版提供
を始めた。表計算ソフトは現在、マイクロソフト（ＭＳ）の「エク
セル」が市場をほぼ独占しているが、グーグルが将来無料で本格提
供すれば、強力なライバルとなる可能性がある。
グーグルの表計算ソフトはネット上で使用可能で、離れたところ
にいる人とでも同時に表作成を共同で進めることができるのが特徴。
試験版の利用には電子メールでの登録が必要。グーグルは利用者
の意見を参考にさらに改良を進める方針で、完成版の提供時期は未
定。
グーグルは無料ワープロソフトの提供も検討しているとされ、パ
ソコン向けソフトの販売が事業の柱であるＭＳも、ネットを通じた
ソフト提供サービス拡充を急いでいる。